フィジオでは「最新のエビデンスを踏まえた知識」をもとに、
「全身の基本動作・機能改善を促す手技療法」を統合した介入を行うことでより効果的なアプローチを検討しています。
脳卒中発症直後は機能が急激に低下し、急性期、回復期、慢性期に移行するにつれて機能が回復します。
慢性期以降は特に適切なセラピーや社会参加をすることが、その後の予後予測において機能回復に影響するとHatemらは以下の図で述べています。
上肢や手の回復は特に６ヶ月以降に生じることが多くの論文で報告されており、継続したリハビリ介入は効果を発揮すると考えられます。
脳卒中治療ガイドライン 2015 では回復期リハビリテーション終了後の慢性期脳卒中患者に対して、筋力、体力、歩行能力などを維持・向上させ，社会参加促進、生活の質の改善を図ることが強く勧められました。
歩行機能改善および日常生活動作向上を目的とした歩行訓練、下肢筋力増強訓練が強く推奨されています。
また脳卒中治療ガイドライン 2015で個々の患者の障害・ニードに対応したオーダーメイドのリハビリテーション・アプローチを行うよう勧められていましたが、今回の改訂では、地域におけるグループ訓練およびサーキットトレーニングという具体的アプローチが明記されました。
さらに、歩行障害が軽度の患者に対して、有酸素運動や筋力増強訓練を行うことが勧められる、在宅で生活する生活期脳卒中患者に対して歩行機能を改善するために、もしくは日常生活動作を向上させるために、トレッドミル訓練、歩行訓練、下肢筋力増強訓練を行うことが勧められるとされました。
基礎筋力の強化、歩行能力の改善、そして社会活動への参加がリハビリには必要ということを示しています。
また治療ガイドライン2021では脳卒中後の運動障害に対して、課題に特化した訓練の量もしくは頻度を増やすことが勧められること、自立している脳卒中患者に対して集団でのサーキットトレーニングや有酸素運動を行うよう勧められること、日常生活動作を向上させるために、姿勢保持能力や下肢運動機能の改善を目的とした訓練を行うことは勧められることが明記されています。
こここではリハビリの量や頻度を増やすことの必要性が言われているのと同時に、姿勢保持能力や下肢運動機能の改善といった日常生活で自立した運動ができるようにADL向上のための機能訓練の継続が効果的であることを示唆しています。
